奨學金?學費サポート

あなたの學生生活をバックアップする各種制度です。

「HALで夢をかなえたい!でも學費に不安が???」「初めて1人暮らしするけれど、大丈夫だろうか???」
そんな不安を少しでも減らし、安心して學べる環境を整えるために、 HALには様々な『學費援助システム』があります。多くの在校生が利用しているこれらの制度を上手に活用し、 思いっきり「好き」を學んでください。
下記は學費サポートの一部抜粋です。その他學費サポートや、もっと詳しい內容を知りたい方は資料請求の上、「學費?住まいのサポートBOOK」を確認または、入學相談室へ問合せください。


トピックス
  • 本學は、國の新しい修學支援制度の対象校に認定されました。(授業料減免と給付型奨學金)
    詳しくはこちらを參照ください。

  • 【社會人対象】さらに増額!最大112萬円が給付される「教育訓練給付制度」。
    社會人経験者対象の「専門実踐教育訓練給付金」が2018年1月から拡充されました。これにより、最大112萬円(これまでは96萬円)がハローワークより支給されます。
    ※一定の要件を満たした場合。詳しくは厚生労働省WEBサイトを參照ください。

  • 「國の教育ローン」がさらに利用しやすくなりました。
    詳しくは日本政策金融公庫WEBサイトを參照ください。

  • 両親?祖父母などから子?孫に教育資金を一括して贈與する場合に、贈與稅を課さない制度があります。
    詳しくは文部科學省WEBサイト を參照ください。

  • 奨學金の返金を地方公共団體や企業が支援する「奨學金返還支援制度」があります。
    対象となる制度や要件、手続きについては以下の日本學生支援機構WEBサイトを參照ください。
    地方公共団體による奨學金返還支援制度 ※2020年6月時點で32府県?423市町村が実施
    企業による奨學金返還支援制度

個別の相談はいつでも実施しています。保護者の皆さまからの相談もお気軽にどうぞ。

10:00~20:00(日曜?祝日を除く)であればいつでも気軽に來校できますが、個別で入學相談?校舎見學を希望する場合は、入學相談室に問合せ、またはWEBから申込みください。サポート制度を利用して學ぶ先輩を紹介する冊子もお渡ししています。

在學中の生活費、2年目以降の學費に活用できる
〈各種奨學金〉

「親に負擔をかけたくない」「2年目以降の學費に」「入學後の生活費に」
勉學に意欲的であり、経済的に學費を補う必要がある在校生を支援するために、HALには様々な奨學金制度があります。國の教育ローンと併用することで自己資金なしで進學を実現することも可能です。返還不要の本學獨自の制度から、多くの在校生が利用する國の奨學金まで、上手に活用し、勉學に勵んでください。

日本學生支援機構奨學金制度

獨立行政法人日本學生支援機構が運営する、國の奨學金制度で、多くの在校生が利用しています。
第一種(無利子)と第二種(有利子)があり、いずれも在學中は無利子で、返還は卒業後7ヵ月後から始まるため、無理なく計畫的に返還することができます。

トピックス

國の修學支援制度(授業料減免と給付型奨學金)について

2020年4月から、國の新しい修學支援制度による學びの支援が始まりました。この制度は一定の要件を満たす住民稅非課稅世帯?準ずる世帯の學生に対し、(1)授業料?入學金の免除または減額に加えて、(2)返還不要の給付型奨學金、國が支援する制度です。
本制度についての説明や相談は入學相談室まで連絡ください。

 授業料減免(年額)入學金減免
?支援の金額 (1)授業料?入學金等減免の上限額 ー住民稅非課稅世帯の學生の場合ー
晝間部約59萬円約16萬円
夜間部約39萬円免除
 給付型奨學金(月額)
?支援の金額 (2)返還不要の給付型奨學金の上限額 ー住民稅非課稅世帯の學生の場合ー
晝間?夜間部自宅生38,300円、自宅外生75,800円

學費特別延納制度

日本學生支援機構奨學金制度の『入學時特別増額貸與奨學金制度』を利用する方を対象に、入學時の學費一括納入金の一部を、入學後の4月下旬に延納できる制度です。本制度の適用については高等學校での出席率や學業狀況など面接で確認の上、決定します。詳細は入學相談室に問合せください。

獨立行政法人日本學生支援機構 WEBサイト

その他の奨學金制度

ひとり1人の家庭環境や住んでいる自治體などによって、様々な奨學金制度があります。
【あしなが奨學金】【交通遺児育英會奨學金】【母子?父子?寡婦福祉資金(修學資金?就學支度資金)】【明光教育研究所 給付奨學金】【生活福祉資金貸付制度】【各都道府県の奨學金】【クマ財団 クリエイター奨學金】など、様々な奨學制度を多くの學生が利用しています。

學費免除や返還不要の奨學金まで
〈獨自の奨學金?學費免除制度〉

HAL會奨學金制度

HAL卒業生たちが著実な前進をするための相互援助協力機関として活動するHAL會。
同會の目的を踏まえ、その活動の一環として、次代の人材育成に寄與するために創設されたのが、この奨學金制度です。

概要

強い向學心を持ち、かつ経済的に學費を補う必要があると認められた學生に対し、HAL會が奨學金として卒業年次の學費納入時に50萬円を支給。返還の義務はありません。

対象學生

  1. 晝間部?4年制學科の卒業前年次に在學中の人。
  2. 経済的事情により、學費を補う必要があると認められる人。
  3. 勉學狀況?卒業後の抱負など、奨學生としてふさわしいと判斷される人。

その他、制度の詳細については入學相談室まで問合せください。

HAL提攜企業 學費免除制度

HALの教育理念である企業との産學連攜の大きな成果、それが本制度です。
IT?デジタルコンテンツの分野を代表する提攜企業から、採用?入社を前提に、卒業年次の學費1年分を奨學金として支給します。

概要

卒業後、即戦力のスペシャリストとして、提攜企業に就職し、その活躍が期待される學生に対し、提攜企業が卒業年次の學費全額を支給。返還の義務はありません?!郡坤?、在學中に休學?退學または勤務開始後、規定年數(4年)満了以前に退職した場合は、全額を返還する義務が生じます。

※提攜企業や支給額など、制度の詳細については入學相談室まで問合せください。

入學金?學費から在學中の費用まで準備できる
〈各種教育ローン〉

本制度は、本學に入學を許可された人および在校生に対し、入學金?學費などを國や金融機関から融資を受ける制度です。経済的理由で入學を迷っている人は、保証人(保護者)と相談の上、本制度の利用を検討ください。

國の教育ローン

日本政策金融公庫が取り扱う、國の教育資金融資制度です。低金利で、手続きが簡単であることから多くの在校生が利用しています。入學許可前の申込みが可能であるため、早めに入學金?學費の準備ができます。また、日本學生支援機構の奨學金と重複して利用することも可能です。

日本政策金融公庫WEBサイト

提攜銀行の教育ローン

本學では、大手銀行と特別提攜した「HAL 教育ローン」を利用することができます。金利や手続きの面で一般の金融機関教育ローンよりも優遇されます。條件や必要書類等は金融機関により異なります。利用希望者は必ず事前に入學相談室まで問合せください。

提攜信販會社の教育ローン

本學では、銀行の他に大手信販會社と特別提攜した「提攜信販會社 教育ローン」を利用することができます。金利や手続きの面で一般の信販會社教育ローンよりも優遇されます。條件や必要書類等は金融機関により異なります。利用希望者は事前に入學相談室まで問合せください。

その他の教育ローン

【全國の労働金庫(ろうきん)】など、様々な教育ローンがあります。労働金庫では日本學生支援機構奨學金制度と連動した入學金融資制度もあります。詳細は各機関に問合せください。

※各種教育ローンによる學資融資が困難な場合、本學獨自の提攜先がありますので、入學相談室に問合せください。

親の援助なしで自力でアルバイト?働きながら學ぶ
〈勤労學生支援〉

利用希望者は、入學願書提出時に書類等が必要となるため、事前に入學相談室に問合せください。

通學社員制度

提攜企業で働きながら學ぶための制度です。住居の提供や交通費の支給などによって、安心して勉學できます。仕事と勉學の両立は肉體的?精神的な負擔もあるので、通常のアルバイトのような発想ではなく、必ず卒業までやり抜くといった固い意志が必要となります。

※各企業によって條件が異なりますので、希望者は入學相談室に問合せください。

新聞奨學生制度

自宅外通學する人が、提攜先の新聞販売所で働きながら學ぶための制度です。新聞配達、集金などの業務に攜わりながら、月額の給與を得られるだけではなく、年額60~100萬円の奨學金(返済不要)を得ることができます。また入學時に學資金貸付制度(無利子)の利用も可能です。早朝勤務のため體力的な問題など、決して安易な気持ちでは遂行できません。保護者とよく相談ください。

※定員になり次第締切ります。 詳細は、入學相談室に問合せください。

アルバイト斡旋制度

入學後のアルバイトを本人の希望によって斡旋する制度です。通學に便利であること、勉學に支障のない仕事であることを考慮し、出席?課題提出など、勉學態度が良好であると認められた人に対し、斡旋を行います。

勤労學生控除

勤労學生で、年間所得が65萬円以下(給與所得のみの場合は、130萬円以下)の場合、年末調整時に申告すれば、所得稅の控除を受けることができます。

社會人経験者なら最大112萬円
〈教育訓練給付〉

「教育訓練給付制度」とは、厚生労働省より、働く人の主體的な能力開発の取り組みを支援し、雇用の安定と再就職の促進を図ることを目的とする雇用保険の給付制度です。2018年1月から、「専門実踐教育訓練給付金」が拡充されました。

【在職者?離職者対象】専門実踐教育訓練給付金

指定講座

■晝間部 2年制
  • ゲーム學科 ゲームプログラム専攻
  • CG學科 CGデザイン専攻/CGアニメーション専攻
  • ミュージック學科 コンピュータミュージック専攻/PA?レコーディング専攻
  • 情報処理學科 情報処理プログラム専攻
  • WEB學科 WEBプログラム専攻

支給額

最大で2年間112萬円(下記①+②)
①受講中:教育訓練経費の50%(年間最大で40萬円)
②修了後:教育訓練経費の20%が追加支給(修了日から1年以內に一般被保険者として雇用された又は雇用されている等の場合)
※教育訓練経費は學科により異なる

対象者

在職者?離職者ともに初めて教育訓練給付金を受給の場合、雇用保険被保険者期間が2年以上
※2回目以降の受給の場合は雇用保険被保険者期間が通算3年以上
※離職者の場合、受講開始日が離職後1年以內

晝間部の10月入學希望者および、各學科の入學資格は入學相談室に問合せください。
なお、給付金手続きは事前にハローワークで行う必要があるため、早めに入學相談室に問合せください。

學費サポートの相談?
校舎見學は毎日実施!

給付金?奨學金?教育ローンなどの詳細を入學相談室の擔當者が直接説明します。
また総合校舎スパイラルタワーズの施設?設備も見學できます。

上記は學費サポートの一部抜粋です。その他學費サポートや、もっと詳しい內容を知りたい方は資料請求の上、「學費?住まいのサポートBOOK」を確認または、入學相談室へ問合せください。

   

入學要項?學費サポート

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學費?住まいのサポート

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